マグナ

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上記より転載


世界支配層が日本の自衛隊を軍隊化し、アジア版NATOの中核に据えようという計画は、2011年3月11日のずっと前から存在した。安倍晋三は、その設計図の通りやっているだけ

デイヴィッド・ロックフェラーが名誉会長を務める外交問題評議会(それは、「666」のCFR)では、こんな計画がありました。

※なぜCFRが「666」なのかは、「秘密保護法とNWOの日米欧三極委員会とのつながり」に書かれています。

外交問題評議会(CFR)が発行するフォーリン・アフェアーズ・マガジンに掲載された「東京のターニング・ポイント」と題する記事では、
「この災害が、日本が今までの保護政策を放棄し、TPPという自由貿易の真似事をする格好の機会である」と書かれています。(原文:ネットでは2011年4月9日に公開されている)

「666」のCFRの「東京のターニング・ポイント」計画の大枠は3.11前からあったということです。
なぜなら、「震災のドサクサに、日本をTPPに入れてしまえ」と言っているからです。

《ブルッキングズ研究所のロバート・ポウゼン(Robert Pozen)のレポート》

2011年3月21日:
「日本は新しい経済基盤の上でこそ復興を遂げることができる」("Japan Can Rebuild on New Economic Foundations")とタイトルが付けられたブルッキングズ研究所のロバート・ポウゼン(Robert Pozen)によって書かれた報告書は、「日本は境界を撤廃すべきだ」という要求を含んでいます。

このレポートには、日本が海外からの移民を受け入れることによって、少子高齢化を乗り切ることができるだろう、ということ、そして地方において予算を使うこと(地方分権を意味しているものと思われる)を阻害している日本の政治制度を組み立てなおすこと、そして、もちろん、コンピュータ・テクノロジーの進歩を伴った経済成長、新薬の開発、そして「金融革命」を刺激すること、などが盛り込まれています。

これは、2011年3月21日の記事です。
この報告書で述べられている「金融革命」が、新しいデリバティブの創造と、市場導入を意味していることは言うまでもありません。

また、新アメリカ安全保障センター(CNAS)は、このように言っています。

同センターのパトリック・クローニンは、彼の「日本のニューディールの機会」という記事(2011年4月11日)の中で、こうした見方に同調しています。

さらに彼は、(これから始まる)一連のミッションでは--それは、おそらく災害救援と人道的支援から始まるものと思われますが--日本の自衛隊をNATO形式の軍事相互運用の中に完全に統合すべきであると主張しています。

日本が再び立ち上がるにつれて、そのような「相互運用性」や、クローニン氏が日本に参加してほしいと考えている一連のミッションは、彼のシンクタンクであるCNASに資金提供する軍産複合体にとって、莫大な利益をもたらすことは疑いのないことです。

つまり、こういうことです。

1)グローバル・エリートは、日本の大災害を契機として、「日本のつくりかえ」を3.11のずっと前から考えていた。
2)「創造的破壊」-破壊は、次なる発展への道である。
3)あらゆる保護政策(コメなどの、いわゆる聖域)を撤廃させ、完全な自由貿易の世界に日本を引きずり出す。
4)コンピュータ・テクノロジーの進歩を伴った経済成長、新薬の開発、そして「金融革命」を刺激する。
5)日本の自衛隊をNATO形式の軍事相互運用の中に完全に統合すべき。

以上を簡潔に書くと、
「日本にあらゆる規制の撤廃を迫り、新しい金融デリバティブで金融革命を刺激する。
新薬の開発は、住民の被曝データを取りながら、福島の医療特区で行われるのです。

「すべては、とっくに決まっていた」ということです。
アベノミクス? そんなもの最初から「ない」。

自民党の政策のほとんどすべてが、「666」のCFRとワシントンのシンクタンクが描いた設計図から抽出したもので、安倍晋三は、それをトレースしているだけです。
安倍晋三のノーミソで考えたものなど、ただの一つも「ない」。全部、パクリです。
つまり、アジア版NATO構想などは、とっくの昔にあったということです。

対米従属プロパガンダ産経などは、こうした裏事情など研究もしない御用学者を多数起用して、アジア版NATOの必要性を代弁させています。
こうした国民に対するマインド・コントロールは、1年365日24時間行われているのです。

要するに、安倍晋三の政策などは最初から何もなくて、彼はただ、新世界秩序(NWO)のエージェントとして、日本人を奴隷化・監督する役目を引き受けているだけです。

福島第一原発事故は、濃縮ウランをイランに提供するよう民主党に命じたアメリカと、それを阻止しようとしたイスラエルによって引き起こされた!?

「なぜ、あなたはジム・ストーンを信じないのか」・・・・いままで、こうした内容のメールをいったい何通受け取ったでしょう。
その都度、私はこのように返信してきました。
「何一つ確証がないのに、なぜ、あなたは、こんな男の言うことを信じることができるのか教えてほしい」と。幼稚な子供の国、ニッポン。

ジム・ストーンが一躍、脚光を浴びたのが、福島第一原発事故をめぐるSFめいた一連の陰謀説でした。
若干、辻褄の合わない奇妙な推察は、たちどころに日本のブロガーたちを魅了したのです。

中でも信ぴょう性を持って受け入れられたのが、例の「イスラエルの警備会社(マグナBSP社)が福島第一原発の警備を請け負っており、イスラエルのスタックスネット・ウィルスが福島原発のセンサー信号にデタラメなデータを送っていたことは事実であるという説です。

また、3号機の爆発が核爆発であり(そうでしょう)、4号機建屋が爆破された可能性についても含み(日本人が、そう連想するように)を残しています。

ということから総合して、福島第一原発が連鎖的水素爆発を引き起こしたのは計画的な作為でによるものであって、犯人はイスラエルだ、と結論付けています。

その根拠は、上のイラストにある機関砲タイプの核兵器(イラストの左側)と福島第一原発にマグナBSPが設置した監視カメラ(右)が酷似していること。

そして、その巨大な機関砲型の監視カメラが「イスラエルのニュースソースによれば、3号機原子炉の格納容器の内側に設置されたこと」であるとしています。(下のイラスト:ジム・ストーンのサイトから転載)

 

ジム・ストーンの主張については、2011年3月18日のHaaretzの記事で確認が取れます。(下)

3.11の一年前から、マグナBSPが福島第一のセキュリティを管理していた。

下は、2011年3月15日のエレサレム・ポスト(The Jerusalem Post)の記事。

イスラエルのセキュリティ会社、マグナBSPは、「リモート・アクセスは可能であったが、同社としてはその操作使用の許可はしなかった」と言っている。
リモート・アクセスとは、監視カメラの画像を操作するためのコンピューター・システムへのリモート・アクセスのことを指している。

この機関砲型の監視カメラをリモートコントロールすることは可能だが、マグナBSP以外には操作できないように、と言っているのです。
だから、「外部の人間が動かせるはずがない」と。

では、逆にマグナBSPだけが、このカメラをリモートコントロールすることができて、それが本物の機関砲型の核兵器であったら。そして、それが3号機の格納容器の内側に設置されていたとしたら、マグナBSPは、簡単に3号機を破壊できることになります。

これがジム・ストーンの分析です。確かに「ありえること」です。

ただし、ジム・ストーンの分析は精緻ではありません。彼の思考は大胆で大味です。また、科学的アプローチをしていたかと思いきや、突然、文学的要素が混入してきます。それを他者が見たときに、強大な妄想を生み出す原因になっているのです。

ちなみに、ジム・ストーンが読むように勧めているサイトは、Project Camelot、 Natural News、 David Ickeのサイトです。

この中で、一定の信頼がおけるサイトは、環境ジャーナリストのマイク・アダムスが主宰するNatural Newsだけです。


日本はイランに核を持たせるために利用された?

さて、ジム・ストーンの最大の功労は、彼ほど夢想家にならなくても福島第一原発事故が人為的な力によって引き起こされたものである、と考える人々を増やしたことです。
それによって、今まで、何の変哲のない記事と読み流していた記事が俄然、重大な意味を持ってくることがあるのです。

2008年2月25日、イスラエルのエフード・オルメルト元首相が10年ぶりに来日し、福田康夫首相と会談を行いました。

AFPBB News(2008年02月25日)
......イランの核開発問題についても話し合われるとみられる。
オルメルト首相は、成田に向かう機内で「イランに新たな制裁が課せられるよう願う」と記者団に語っ た。

国連安保理常任理事国の英国、中国、フランス、ロシア、米国、およびドイツは、ウラン濃縮活動停止を求める安保理決議に従わないイランに対する3度目の制裁決議案採択について近く協議することにしている。

このとき、オルメルト首相は福田首相に対し、9月にイスラエルが空爆したのは、北朝鮮の支援を受けてシリアが建設していた核兵器用の原子炉だったと伝えた。
9月の空爆の標的は原子炉だったとオルメルトが認めるのは、これが初めてだった。
オルメルトがわざわざ訪日して福田首相にこれを伝えたのは、北朝鮮を敵とする日本と、シリアを敵とするイスラエルが組んで、アメリカや国際社会を動かし、北朝鮮とシリアの政権転覆をやりましょう、と誘う目的だったのではないかと推測される。

だが、核兵器開発疑惑を使った米イスラエルの政権転覆作戦は、イラクですでに大失敗し、イランに対しても失敗しかけている。福田首相は、イスラエルの謀略に乗らなかった。(田中宇)

要するに、イスラエルの首相が10年ぶりに日本を訪れたのは、「日本は、イランに核に関する一切の支援をするな」と釘を刺しに来たのです。
自民党の中の核推進グループが、水面下でイランにウランの濃縮を申し出ていることを(おそらくモサドとCIAが)察知してのことです。
イスラエルがシリアの政府転覆を狙っているのは、シリアがイランの同盟国だからです。

そして、イスラエルの首相が来日してから約1年半後の2009年9月、民主党が選挙で劇的勝利を収めて政権の座に就いたのです。

その翌年の2010年2月24日。驚くべき記事が、イスラエル・ニュース(AFP報告)に掲載されました。
「Report: Japan offers to enrich uranium for Iran」(日本がイランに濃縮ウランの提供を申し出た)
同時に、ニュー・アメリカン(2010年2月24日付)も同じことを報じています。

イスラエル・ニュース(04.2.24)の内容
日経新聞は、日本がアメリカの同意のもと、イランに濃縮ウランを提供する話が2009年12月頃から伝わっていると報じている。

(アメリカの同意を受けて)日本がイランに濃縮ウランを提供することを申し入れたが、西側同盟諸国はそれによってイランが核兵器を所有することになるであろうことを危惧していると、日経新聞は報じている。

イラン政府は日本からの申し出に具体的な回答をしていないが、イラン議会議長アリ・ラリジャニと日本の外務大臣岡田克也の会談では、この問題が検討されるものと思われている。

列強主要国は、核エネルギーの民間利用を隠れ蓑にしてイランが核兵器のためにウランの濃縮を行うものと見ているが、イラン側はこれを否定している。

イランはこれまでIAEA監視の下で、ロシアがイランのウランを濃縮し、フランスがこれを核燃料化するという計画について同意しなかった。

そのかわり、イランは2010年2月になって、独自で高い水準の濃縮を始めたと発表した。

日本がイランのためにウランを濃縮する提案が、イランのサイード・ジャリリ核交渉代表が東京を訪れた2009年12月に急浮上したと日経新聞は情報源を明らかにしないものの報じている。

これもアメリカの同意の下でのことである。

イスラエル・ニュースが何を言っているのか、分かりやすく説明し直すと、こういうことです。

アメリカが日本に、イランのために濃縮ウランを提供してやれよ、と言った。日本は、「はいご主人様」と言ってアメリカの意向に沿うべく、イランの核交渉代表に、そのことを伝えた。「アメリカさんが、いいよ、と言ってるよ」と。

イランはアメリカの同意の下で日本の協力を取り付けたので、いち早く国際社会に「イランは独自で高い水準の濃縮を始めるぞ」と国威を示す発表をした。

当然、アメリカとしては、イラク方式と同じ手口で、イランに核開発疑惑の濡れ衣を着せてイラン空爆の正当性を見出したかった。
そのため、同盟国のフランスに、イランのために核燃料化させると矛盾が出てくるので、ピンチヒッターとして日本にフランスの役割を押し付けた。

どういうことかというと、イランがフランスから核燃料を手に入れた途端、IAEAの査察を拒む可能性があるからだ。
最悪、イスラエルがイランのミサイルによって攻撃を受けた場合、イスラエルはイランだけでなく、フランスに対しても敵国として何らかの武力を用いた報復攻撃をしなければならなくなってしまう。
この流れを変えるために、アメリカが日本を利用したのだ。

このイスラエル・ニュースの裏を読むと、こういうことになるのです。

この発表と同時に、2011年3月18日のHaaretzが報じているように、イスラエルの警備会社・マグナBSPが福島第一原発の警備会社として起用されることになったのです。

つまり、アメリカはイラン攻撃の口実をつくりたかったので、イランに核を持たせたかった。
しかし、イスラエル側は、どんな手段を使ってもイランなどに核兵器を持たせたくない。

いくらアメリカが、「イスラエルさんよ、イランにオタクさんを攻撃などさせないさ。ただ、イランが核を保有した、という事実がほしいだけさ」と言ったところで、攻撃対象になっているイスラエルはアメリカの言うことを真に受けるわけにはいかないのです。

そこで、アメリカが日本政府に「イランに濃縮ウランを提供するというビジネスはやっていい。しかし、イスラエルがうるさいので、警備会社を入れてやってくれ」と頼み込んできた。
そこで仕方なく、福島第一原発の警備を、当然モサドの情報員が警備員に扮したマグナBSP社に頼むよりなかった。

しかし、イスラエルはアメリカを信用せず、やはりイランへの濃縮ウランの提供を阻止することに決めた・・・
それで、福島第一原発を核兵器で爆破した。
こういうシナリオが成り立つのです。

民主党政権は、福島第一原発事故を引き受けるためだけにつくられた当て馬政権

「正・反・合」・・・ヘーゲルの弁証法を知っている人なら、ここまで読めばピンッと来るはずです。

分かりづらければ、振り子を想像すればいい。
右に触れすぎると、左に揺れ戻し現象が起こる。自然の法則です。
世相やファッションの世界でも、これと同じ現象が起こっており、過去何度となく繰り返しているのです。レトロ回帰というヤツです。ただ、同じところをぐるぐる回っているのではなく、スパイラルになっている。

世界支配層は、数百年前から、これを利用しています。
左右どちらかに振れすぎると、人間が自動的にもとに戻そうとする自然発露を引き寄せているのです。

迫っている世界規模の経済崩壊の後、現れる「カオス」でも、世界支配層は、これを利用して新世界秩序を難なく打ち立てるでしょう。
平衡状態を取り戻したいと希求する人々は、知らず知らずのうちに新世界秩序を受け入れてしまうのです。

2009年9月、自民党政権が倒れて民主党政権が誕生しました。振り子が右から一気に左に振れたのです。(その逆でもいいが)
そして、民主党政権が誕生するやいなや、日本がアメリカの同意のもと、イランに濃縮ウランを提供する話が内々で決まったのです。

その情報がリークされたのは2009年12月頃。世間は、ほとんど関心を持ちませんでした。

そして、2011年3月11日、巨大地震の後、福島第一原発が連鎖的水素爆発を起こしたのです。
この間に、日本、アメリカ、イスラエル、イランの間で何があったかは、すでに書きました。

2012年12月、原発事故対策の無策をマスコミがいっせいに責めたてて、民主党政権は倒れました。

まだ、この解散が「TPP解散」だと思っている人は、脳みそのタガが外れているのでしょう。
要するに、民主党政権に泳がせておいて、あたかもTPPが争点であるかのように装いながら、原発事故の真相究明に国民の関心が向かないようにしたのです。

そして政権を奪取した自民党の安倍晋三は、なにを差し置いても、オバマにお礼を言うためにワシントン詣出の準備をしたのです。
日米同盟が健在であることを、中国と北朝鮮にアピールするためです。

しかし、安倍晋三のプロファイリングを詳細に行っていたCIAから報告を受けたであろうオバマは、爪先立ってつんのめるようにして歩く安倍晋三を警戒して、安倍のオファーを断ったのです。

さすがの日本の大マスコミも、首相就任の所信表明より先にオバマに会いに行こうとソワソワ浮足立っているなど不可解で「ありえないこと」だと、安倍政権の胡散臭い船出に軽いジャブを打ったのです。

安倍晋三は、オバマに冷遇されながらも、真っ先にCSISに赴き、「ジャパン イズ カムバック! アーミテージさん、マイケルグリーンさん、ありがとうございます」と言ったのです。

まったく信じられないことが起きたのです。世界が唖然とした瞬間でした。

英語が間違っているからではなく、たかが保守系シンクタンクのCSISのジャパンハンドラ―、マイケルグリーンにも感謝の意を公式の場で述べたのです。

これが何を意味するのか、当の安倍晋三は理解できなかったようです。

というのは、オバマに「ありがとう」というのではなく、たかが元CFRの上席研究員、グリーンにそういったのです。

つまり、自民党政権は、CSISがお膳立てして出来上がった傀儡政権である、ということを世界に向けて自ら暴露してしまったのです。

だから、自民党は絶対に東電を解体しないでしょう。
国会事故調によってまとめられた「吉田調書」には、あながちすべて嘘とは言えないジム・ストーンの推理を補強する事実がたくさん隠されているはずです。

ひょっとしたら、「自民党関係者のごく一部は、福島第一原発爆破」計画を知っていたのかもしれない、という巷の噂を一蹴できない状況の推移が見えてきました。

不思議なことに、これこそが自民党がいつも言っている風評被害なのに、「吉田調書」を公開して彼らの潔白を証明するより、「吉田調書」の完全非公開を世界に向けて宣言した自民党は、「風評被害」を甘んじて受ける覚悟であるらしい。よほど知られたくない事実があるのです。
この点は、海外メディアも、かなり訝しく思っています。

つまり、かりそめの民主党政権は、NWO自民党に国民がいっそう依存するように仕向けるための当て馬に使われたのです。
これが振り子の原理、「正・反・合」です。

安倍シヌゾー、人殺しが、そんなに楽しいか

集団的自衛権の行使容認によって、これから誕生する日本国軍は、単なる合法的人殺しの軍隊です。

なぜなら、自国の国土を守るために、攻めてきた敵を打ち負かすのは、それなりの理屈があるかもしれないが、自国の防衛とは全く関係のない、かつての「欧米列強」の戦争ビジネスのために、他国の女・子供を殺して、"戦利品"の分け前にあずかろうという根性は、海賊にも劣るからです。

それは、ただの戦争屋の下請け、あるいは大量殺人部隊と言い換えなければならないでしょう。

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